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クレジットカード審査の詳細・2

〜審査の基準である各項目について・2〜

クレジットカード審査の詳細・1に続いて、

本人確認

この審査項目では、固定電話と勤務先の在籍確認の2つがあります。

まず固定電話の方は、確実に本人に連絡をとる方法として、クレジットカードの重要な審査基準の1つになっています。

自宅に固定電話があれば居住地も確定でき、確実に本人に連絡が取れるので、銀行系や社会的信用度のあるクレジットカードでは、固定電話は必ず審査に必要になってきます。

ただし、若者層では固定電話を持たない人も、最近増えていますので、携帯電話のみの所有でも、審査に通るケースが徐々に多くなってきました。

次に在籍確認ですが、これは確かにその会社に勤めているか確認するために、クレジットカード会社が、勤務先の人事部などに電話をかけます。

通常は、個人名で電話をかけますが、中には最初からクレジットカード会社の人間であることを名乗って、電話をかける場合もあります。

特に、審査基準が比較的厳しい銀行系や、一流ブランドのクレジット会社はその傾向が強くなっています。

なお出張や外出で、社内にいなかったときは、後から本人の固定電話や携帯電話に連絡を入れて、クレジットカード申込の最終確認を、取ることも行なわれます。

雇用の形態

雇用の形態というのは、一般の正社員なのか、あるいは会社の社長、役員なのか、どのような雇用関係になっているのかをいいます。

やはり年収や社会的地位からみて、会社の代表取締役(社長)や取締役(役員)の信用度が高くなっています。その次に正社員、嘱託or派遣社員、パートorアルバイトの順になっています。

以前は、嘱託or派遣社員、あるいはパートの人は、なかなか審査に通らなかったのですが、雇用の社会的な変化の中で、審査基準を考慮してくれるクレジットカード会社も増えてきました。

住居の形態

住居の形態というのは、一戸建てに住んでいるのか、賃貸のマンションに住んでいるのかなど、今住んでいる不動産の状態のことをいいます。

信用度が高い順に、持家(一戸建て、マンション)、公務員宿舎、会社の社宅、賃貸マンションやアパート、公営住宅となっています。

居住年数

原則として最低1年以上、同じ住所に住んでいることが、必要になっていますが、一戸建てやマンションを本人名義で購入したときは、1年未満でも審査が難しくなることはありません。

また、同じ住居に長期間住んでいる人ほど、カードの返済トラブルが少ない傾向があるため、信用度が高くなります。

クレジットカード会社では、住民票、身分証明書、住宅地図などで、住所と居住年数を確認しますので、正確な居住年数を申告しましょう。

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